国債利回りが歴史的な警戒水準、金融危機の懸念再燃でBTCが8万ドル割れ

世界各国の国債利回りが歴史的な警戒水準に近づき、2008年型の金融危機再来を懸念する声が高まっています。英国30年国債は1998年以来の高水準に到達。ドイツの10年国債も2011年のユーロ圏債務危機以来の高値圏にあり、日本の10年国債利回りは1997年以来の水準まで上昇しています。

IMFの4月財政モニターによると世界の政府債務はGDP比で2025年時点で約94%に達しており、2029年までに100%を超えると予測されています。

利回り上昇の背景にはホルムズ海峡の混乱に伴うエネルギーコストの急騰があります。世界銀行は今年のエネルギー価格が24%上昇し肥料価格も31%高騰すると予測しており、新興国を中心にインフレと成長鈍化が同時進行するリスクが指摘されています。

現在の環境は2008年や2020年とは異なる点も多くあります。銀行の自己資本は当時より充実しており、家計バランスシートにも底堅さが見られます。ただし今回は政府債務残高が大幅に膨らんでいるため、利下げや財政出動といった従来型の「救済手段」を打ちにくい状況となっています。

金融安定理事会（FSB）はソブリン債市場・資産評価・プライベートクレジットを要注意分野として挙げており、各国中央銀行が「インフレ抑制」と「金融安定」のどちらを優先するかという難しい選択を迫られています。

こうした環境の中でビットコインの立ち位置も問われています。BTCはPPIの発表を受けて8万ドルを下回りました。ビットコインが「希少性のある価値保存手段」として機能するのか、それとも「リスクオフ局面では売られる高リスク資産」として動くのかという問いに対し、市場はまだ明確な答えを出していません。

ホルムズ海峡の正常化、インフレの鎮静化、そして各国中央銀行の政策転換の有無が、今後の展開を左右するカギとなりそうです。