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2018/10/05Binance Coin(BNB)がNEOとETCの時価総額を超え14位に浮上
取引高で世界最大の仮想通貨取引所であるBinance(バイナンス)が発行する通貨、Binance Coin(バイナンスコイン/BNB)が時価総額でネオ(NEO)とイーサリアム・クラシック(ETC)を抜き、14位にランクインしました。 The Daily Hodlは今回の順位の変動には、BinanceのCEOであるChangpeng Zhao氏の「BNBトークンはこれから公開される分散型取引所(DEX)のガスとして使われる」という発言が関係していると考察しています。 Just had a productive meeting for #Binance #DEX (decentralized exchange), where $BNB will be native gas, and the exchange don't control user funds. Aiming for a public beta end of the year/early next year. Yes, we work on Saturdays, non stop! — CZ Binance (@cz_binance) 2018年9月29日 Zhao氏はBNBトークンをDEXのガスとして使用するだけでなく、最終的には現在の中央集権型の取引所をDEXで置き換えるという計画も報じられています。 取引所が発行するトークンとしては最も大きな時価総額を抱えるBinance Coinですが、今後もその勢いは増していくようです。 記事ソース: The Daily Hodl, Twitter kaz Binance強すぎて日本でも本格的に展開してほしい
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2018/10/05ゴールドマンサックスのフェイクニュースに見る市場操作の容易さ
先月9月に報じられたゴールドマンサックスのフェイクニュースは界隈を賑わせたばかりでなく、相場にも大きな影響を及ぼしたとみられています。この件から仮想通貨市場の操作の容易さが浮き彫りになった結果となりました。 ゴールドマンサックスがBTC取引デスクの優先度を引き下げるというフェイクニュースが報じられる フェイクニュースの経緯 9月5日にBusiness Insiderは大手金融機関のゴールドマンサックスが計画していたビットコイン取引デスクの優先度を引き下げたと報じました。この報道では仮想通貨市場および規制周りの不透明さから計画を一度白紙にすると報じられていました。 しかし、その数日後にゴールドマンサックスのCFOが報道を否定しました。同氏はサンフランシスコで開催されていたTechCrunchのカンファレンスで「あのニュースはフェイクニュースであると言わざるを得ない」と発言しています。 他にもシェイプシフトの運営方針変更や大量のBTCが入ったウォレットが活動を再開するなどの要因があるとされていますが、ゴールドマンサックスのニュースが報道された直後にビットコイン相場は大暴落しました。 AIが不審な動きを検知、インサイダー疑惑も浮上 今回のフェイクニュースが報じられる2日ほど前に不審な動きが観測されていました。当時は好調であったビットコインですが、何者かが10000BTCのショートポジションを保有していた事がアナリストにより明らかになりました。 この2日後にはフェイクニュースによってビットコインは大暴落しているので、関係者や事情を知る者が売り抜けようとしたのではないかというインサイダー疑惑が持ち上がっています。 画像ソース:CCN さらに、AI分析ツールを提供するRoninAIによると、今回の下落の直前に同社のAIが異常な指標を複数検出していました。同社はこれを自然な売りではなく人為的なものだとし、インサイダー取引の可能性を指摘しています。 仮想通貨における市場操作の容易さが浮き彫りに 元ヘッジファンドのマネージャーであるGaren Ovsepyan氏はCryptovestのインタビューに応じ、「仮想通貨市場を操作する事は容易である」と発言しました。 Ovsepyan氏はFUDに支配されないように努力し、自身の投資に関して感情的にならない事が大切だと主張します。同氏は仮想通貨投資家に対して、仮想通貨は未だ進化の初期段階にいるとアドバイスしました。 FUDとは? Fear, Uncertainty, Doubtsの頭文字をとったもので、直訳すると恐怖、不確実、疑念です。相手の不安感を煽り、自分に利益をもたらすアンチマーケティングの一種として知られています。 「ビットコインはより良い価値や本質的な価値が付随するようになるまでは安全な避難先になりますが、現時点では人々が出口に向かう際には、法定通貨がキングだと言えるでしょう。」 まとめ ウォール街の大物であるゴールドマンサックスに関するニュースという事で今回のニュースは仮想通貨界隈を大きく賑わわせました。今回のニュースはフェイクニュースとして終わったようですが、仮想通貨の市場操作の可能性を再確認する事になりました。 今後同社の動向に注目が集まっていくと思われますが、どちらに動いても多大な影響を及ぼす事になるでしょう。 現状、日本においてもこのようなFUDを元にした市場操作のようなことは見受けられます。現代の仮想通貨市場における市場操作の可能性というのは切っても切れないものなのかもしれません。
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2018/10/05アメリカ連邦裁判所、仮想通貨はコモディティであると判決
アメリカの商品先物取引委員会(CFTC)は3日、連邦裁判所が仮想通貨はコモディティであるという判決を下した事を発表しました。 .@CFTC announces that federal court finds that virtual currencies are commodities: https://t.co/JGiDlXeA5S — CFTC (@CFTC) 2018年10月3日 この判決は、商品先物取引委員会(CFTC)が仮想通貨市場において、不正行為の捜査や排除をする権限を有していることを承認するという重要な意義を持ちます。 仮想通貨がコモディティとして扱われることで、今後仮想通貨にまつわる詐欺などの悪質な行為に対して、CFTCによる適切な捜査がされうるということになります。 この判決を受け、CFTCのJames McDonald氏は以下のように述べています。 これは、CFTCが仮想通貨市場の不正行為を捜査する権限を有しているということを示す、非常に重要な判決だ。 ニューヨークの連邦地方裁判所で行われた裁判での、Weinstein裁判官の判決と同じように、この判決はCEA(商品取引所法)におけるコモディティ(商品)の定義を認め、CFTCが仮想通貨を含む商品に関する不正行為を起訴する権限を持つことを認めることとなった。 私たちは、今後も他の機関と連携しこの市場(仮想通貨市場)を監視していくつもりだ。 アメリカにおいて、裁判所の判決というのは非常に強い法的拘束力を持つため、仮想通貨がコモディティと判断された今回の判決は、今後のアメリカの仮想通貨市場に大きな影響を及ぼすものとみられます。 ぼにふぁ アメリカやイギリスなどの英米法系の国は、裁判所の判例により形成された判例法が法源となっています。 記事ソース:Federal Court Finds that Virtual Currencies Are Commodities
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2018/10/05SBI Ripple Asiaの送金アプリ、MoneyTap(マネータップ)が提供開始
SBI Ripple Asiaの送金アプリMoneyTap(マネータップ)が本日10月4日(木)、住信SBIネット銀行、スルガ銀行、りそな銀行の3銀行と接続し提供を開始しました。 「Money Tap (マネータップ)」一般サービス開始に関するお知らせ~チャージ不要で、24時間365日 送金手数料無料での銀行間即時送金が可能に~(SBI Ripple Asia)|ニュースリリース|SBIホールディングス https://t.co/JDBEerntYy — 北尾吉孝 (@yoshitaka_kitao) 2018年10月4日 MoneyTap(マネータップ)は、Ripple社のシステムである「xCurrent」と分散台帳技術(DLT)が活用された送金アプリです。 銀行口座番号の他に、電話番号やQRコードを用いての送金が、24時間365日手数料無料で可能です(1回3万円、1日10万円まで)。 アプリのダウンロードや登録は無料で、現在接続されている3銀行の口座を持っており、インターネットバンキング登録が済んでいれば誰でも利用することができます。 なお、アプリは指紋認証や顔認証等の生体認証を組み合わせることで、ユーザーエクスペリエンス(UX)とセキュリティの両立が図られています。 現在対応しているのは住信SBIネット銀行、スルガ銀行、りそな銀行の3銀行のみですが、SBI Ripple Asiaが設立した「内外為替一元化コンソーシアム」に参加する各銀行も今後対応していくとみられます。 アプリは現在、Android版・iOS版ともにリリースされており、以下のボタンからダウンロード可能です。 AppStoreからダウンロード GooglePlayからダウンロード 記事ソース:「Money Tap (マネータップ)」一般サービス開始に関するお知らせ
特集・コラム
2018/10/05手数料無料のRobinhood(ロビンフッド)はどのようにして収益を得ているのか?
手数料無料で株取引ができるプラットフォームとしてアメリカの若者を中心に人気を集めていたRobinhoodは今年2月から仮想通貨取引プラットフォームの運営を開始しました。 Robinhoodが2018年末までに仮想通貨プラットフォームで世界一位の座を狙う - CRYPTO TIMES サービス開始時には2018年末までに仮想通貨プラットフォームNo.1の座を狙うと公言しており、その勢いには目を見張るものがあります。 しかし、仮想通貨取引所は通常、利用者が取引の際に支払う手数料で収益をあげていますが、Robinhoodはどのようなビジネスモデルを構築しているのでしょうか? 創業から5年で評価額は6000億越えに 2018年9月初頭にRobinhoodがCFO(最高財務責任者)の雇用とIPOの準備を進めていると報じられました。 RobinhoodのCEOを務めるBaiju Bhatt氏がTechCrunchのカンファレンスにて登壇し、IPOとCFOの雇用計画を明らかにしました。 Robinhood社は2013年に若者をターゲットとして創業されたスタートアップで、株式やオプション、仮想通貨取引を無料で行える事で急激にその知名度を上げてきました。昨年4月には評価額1400億円と言われていた同社ですが、現在は約6200億円となっています。 Robinhoodの手数料無料のビジネスモデルとは? Robinhoodは顧客の口座に保管されている投資に使われていない残高から利息を得ています。しかし、これは非常に小さな金額でRobinhoodの収益の柱にはなり得ません。 Robinhoodが大きな収益を得ているのは信用取引の部分です。同社のプラットフォームには、ゴールド口座という物が存在します。ユーザーは月額で費用を払う事によって、一定額の融資を受ける事ができます。最低の月額費用は6ドルで1,000ドルの融資が受けられるという仕組みになっているようです。 Robinhood共同設立者は当面は収益に期待しないと発言 今年2月にRobinhoodが仮想通貨取引サービスを開始した際に、同社の共同設立者のBladimir Tenev氏はTechCrunchに対して以下のように話しています。 「我々はこのビジネスを損益ゼロになるように運営していく。当面は収益には期待していない。Robinhood Cryptoは新規顧客の獲得と既存の顧客へのサービス向上を目指していく。」 同社は手数料を無料にして赤字を出す事を覚悟し、300万人以上の既存ユーザーを仮想通貨取引へと誘致する狙いがあると報じられました。 実際には顧客の注文データ販売で巨額の利益を得ていた模様 一方で、Robinhoodがアメリカ証券取引委員会(SEC)に提出した2018年第二四半期の報告書から、同社が顧客の注文データをHFT(High Frequency Trading,高頻度取引)企業に売却する事で、多大な利益を得ていた事が明らかになりました。 同社はApex Clearing Corporation, Citadel Securities, Two Sigma Securities, Wolverine Securities, Virtu Financialという5つのHFT企業に対して注文データを販売していたのです。 Robinhoodは顧客の注文1つにつき、0.00008ドル(約0.009円)から0.00026ドル(約0.029円)を獲得していたとされています。この金額は他の大手金融機関がHFT企業に販売する金額の10倍以上に相当するようです。 Robinhoodは公式サイトにて、「金融システムは富のためだけに存在しているのではない。」や「私たちは手動での他社の取引仲介業でコストがかさんでいる物を排除した結果、手数料ゼロを実現させている」と記載されている事や上記のTenev氏の発言から、利用者の間では疑問視する声が上がっています。 関連会社や顧客にはさらなる疑惑も Robinhoodやその関連企業、その顧客は過去にSECによる操作や罰金の対象となっている事が発覚し、懸念されています。 2014年には同社のパートナー企業のTwo Sigma Investmentsが情報収集の調査における事情聴取でSECに招集されています。 また、昨年1月にはRobinhoodの顧客にあたるCitadel SecuritiesがSECにより2,200万ドル(約24億円)の罰金を課されています。 そして、昨年10月には同じくRobinhoodの顧客であるWolverine Securitiesがインサイダー取引の疑惑をかけられ、100万ドル(約1億円)の支払いを命じられています。 フィンテック界の巨人はどこへ向かうのか? Robinhoodのビジネスモデルは決して違法な行為ではありませんが、消費者に対してこのような情報が開示されてこなかった点や関連企業の罰金の件などは利用者に取って驚きの事実だったかもしれません。 400万人を突破した同社のユーザー数は今後も伸びていくと見られていますが、今回取り上げた疑惑をどう払拭していくかが鍵となりそうです。 記事ソース:Investpedia, Chepicap
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2018/10/0454%の取引所にセキュリティホールが存在するというレポートが発表される
仮想通貨投資家にとって、取引所のセキュリティは重要視するべきポイントの一つです。昨今では、Coincheckの事件に始まり、Zaifもハッキング被害に遭うなど、人ごとではなくなってきています。 そんな中、全ての仮想通貨取引所のうちの54%がセキュリティホールを抱えているというレポートが公開されました。 仮想通貨取引所Zaif(ザイフ)にハッキング攻撃 67億円相当が流出 ICOレーティングサイトのICOrating.comは取引所のセキュリティホールに関する調査を実施し、その多くがずさんなセキュリティだったというレポートを公開しました。同サイトは24時間の取引高が100万ドル(約1.13億円)を超える100の取引所を対象に調査を行いました。 その結果は以下のようになっています。 41%が8文字以下のパスワードを許可している 37%が数字もしくはアルファベットのみでのパスワードを許可している 5%がメールアドレスの認証なしで登録可能 3%が2FAを採用していない この4つを全て満たしていたのは全体の46%で、高度なセキュリティを有していると評価されたのはわずか4%に止まりました。 一方で、レジストラやドメインに関するセキュリティも調査の対象になっており、以下のような結果が公表されています。 2%がレジストリロックを使用 10%がDNSSEC(データ偽造を防ぐ拡張機能)を採用 ICOrating.comはそれぞれのセキュリティを数値化したランキングも公開しており、トップはCoinbaseについでKraken、最下位はOKcoinとなりました。 記事ソース: ICOrating.com kaz 海外の取引所選びに迷ってる方はこのレポートを参考にしてみてもいいかもしれませんね
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2018/10/04Binanceが分散型取引所に期待、2019年始めまでにパイロットテスト開始
仮想通貨最大手のBinanceが、2019年始めまでにDecentralize Exchage(分散型取引所)のパイロットテストを行うということがCNNによって明らかになりました。 現段階で中央集権型取引所であるBinanceの方が分散型取引所よりも安全であるにも関わらずBinanceがDEXの開発を進める理由として、ユーザーにとって資金管理が自由自在になりかつ完全な資金管理へのコントロールを持てるという大きな利点があると、BinanceのCEO、Changpeng Zhao氏は語っています。 また、今後仮想通貨保有人口が増加し法定通貨に対して相対的に仮想通貨が普及していけば、トレーダーの中で従来の中央集権型取引所の利用から分散型取引所へとシフトしていくとの見方をしています。 引用:https://www.ccn.com/how-binance-decentralized-crypto-exchange-beta-launch-in-2019-will-impact-the-market/
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2018/10/04ステーブルコイン取引量の約98%をテザーが独占している事が明らかに
Blockchain Luxembourg SAの取った概算によれば、1日に取引されるステーブルコインの取引量の約98%をテザーが占めており、全ステーブルコインの市場規模の93%に達していると、CNNが報道しました。また、1日のビットコイン取引量の60%ほどにもなり、テザーの取引量の多さが伺えます。 投資家の間でも、今後ますますステーブルコインに対して興味が高まっていくと見られ、現在でもすでに350億USドルもの投資額が募っているとのことです。 現在米国で19、続いて欧州合わせて13の様々なステーブルコインに関するプロジェクトが進められているそうです。欧州全体の中でも特にスイスで多くのプロジェクトが進行しているとのことで、スイスだけで7つのプロジェクトが進行中のようです。 引用:https://www.ccn.com/tether-dominates-98-of-stablecoins-daily-trading-volume-report/
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2018/10/04中国最大級の仮想通貨投資家が仮想通貨への投資をやめると発言
中国でも最大級のクジラ(大口投資家)として知られるLi Xiaoli(リ・シャオライ)氏は自身のWeiboアカウントを通じて仮想通貨業界への投資をやめると発表しました。Ethereum World Newsが9月30日に報じました。 シャオライ氏は北京に拠点を構えるブロックチェーンおよび仮想通貨専門ベンチャーキャピタルのBitFundの創業者でもあります。同氏は現在中国国内で最も多くのビットコイン(BTC)を保有していると噂されており、中には数十万BTCを保有しているという話もあるほどです。 同氏はWeiboに以下のように投稿しています。 「今日から私、リ・シャオライは個人的にどのプロジェクトにも(ブロックチェーンであろうとも初期段階のものであろうとも)投資をしません。もし、リ・シャオライという名前を見つけたら(私は今まで数えきれないほどのプロジェクトに関連付けられてきました。99%がそうだと言っても過言ではないです。)そのプロジェクトは無視してください。」 シャオライ氏は今後数年間に渡って休みを取り、今後の人生へと備えるとされています。 Ethereum World Newsはシャオライ氏が業界からの撤退を表明した理由として、中国政府の規制や圧力が一段と強まっているからではないかと推測しています。 記事ソース: Ethereum World News, Weibo kaz 撤退はするものの、ブロックチェーンの長期的な発展には肯定的なんだね
特集・コラム
2018/10/03「COIN360°」あらゆる情報をひと目で把握できる仮想通貨データベース
近頃は仮想通貨という言葉も巷に浸透し、日々新しい仮想通貨がどんどん登場しています。 そんな中、膨大な数の仮想通貨やトークンのあらゆる情報を視覚的に把握することができるデータベースサイトがあることをご存知でしょうか? 今回はそんなウェブサイト「COIN360°」を紹介します! 仮想通貨データベース「COIN360°」とは? 今や膨大な数に膨れ上がった仮想通貨やトークンの情報を視覚的にひと目で把握できるデータベースサイト、それが「COIN360°」です。 同サイト上では、 ”COIN360°は、様々な仮想通貨の資本の規模やレート、その他の数字などを表示するよう作られたインタラクティブなインフォグラフィックです。” と説明されています。 実際にアクセスしてみると、まず上の画像のようなトップページが現れます。 地図の区画のように区切られた無数のブロックがあり、大きさや色の違うそれぞれのブロックにはBTCやETH、XRPなど仮想通貨の通貨コードが書かれていますね。 COIN360°ではこの図を「マップ」と呼びます。 勘の良い方はすでにお気づきかもしれませんが、実はこのブロックの大きさはそれぞれの通貨の時価総額の大きさを表しており、ブロックの色はその通貨の値動きを表しているんです! 他にも様々な設定を利用することで、お好きな条件や絞り込みで情報を表示させることができます。 まさに、あらゆる仮想通貨の比較情報をひと目で視覚的に把握することができるデータベースサイトなのです! 「COIN360°」の特徴やメリットを3つ紹介! ここからはCOIN360°の主な特徴とメリットを3つ紹介していきます。 ① 基本的な機能が揃っている! まず大事なことですが、その他の仮想通貨情報サイトと同じく基本的な機能が揃っています。 通貨別の値動きや時価総額、取引量から通貨の概要など、様々な情報が簡単に確認できます。 当たり前のようですが、以下のその他の特徴を活かすうえで他サイトと同じように基本的な機能が揃っていることは大切です。 ② 視覚的に把握しやすいインフォグラフィックデザイン! COIN360°の最大の特徴といえば視覚的に把握しやすいデザインが施されていることでしょう。 トップページをしばらく眺めれば、色や形などのデザインが何を表しているのか、勘の良い方ならば大体すぐにわかることでしょう。 このように、視覚的にひと目で把握しやすいようなインフォグラフィックというデザインが用いられています。 インフォグラフィック インフォグラフィック(英語: infographics)は、情報、データ、知識を視覚的に表現したものである。(Wikipediaより引用) さらに、ややこしい操作画面やたくさんの動線などはなく、サイト自体が直感的な操作で使いやすくスタイリッシュなデザインでもあるように感じます。 ③ 複数の通貨の相対的な情報を俯瞰できる! 上で述べたインフォグラフィックデザインのおかげで、膨大な数の通貨やトークンの相対的な比較情報などがひと目で把握できるようになっています。 COIN360°では、膨大な数の通貨やトークンの時価総額や取引量、値動きなどを、お好みで設定した条件のもとで比較することができます。 比較結果はインフォグラフィックを用いて表示されますので、視覚的にもひと目で全体を俯瞰しやすいデザインになっています。 詳細は以下の機能や使い方の解説にて説明しています。 「COIN360°」の機能や使い方を詳しく解説! ここからはCOIN360°の詳しい機能や使い方を解説していきます。 ブロックの大きさや色の意味を理解する! 各ブロックの大きさや色にはそれぞれ意味があります。 デフォルト設定では、ブロックの大きさは各通貨の時価総額の相対的な大きさを表しており、設定から相対的な取引量の多さによる表示に切り替えることもできます。 また、ブロックの色には全部で7段階あり、それぞれが設定された期間内での各通貨の価格変動率を表しており、その期間は設定より変更可能です。 上の画像の左から、それぞれ各通貨の値動きが−25%以上の下落、−15%以上の下落、−5%以上の下落、変動なし、+5%以上の上昇、+15%以上の上昇、+25%以上の上昇を見せていることを示します。 このように大きさや色などをうまく活用することによって、膨大な量の仮想通貨やトークンの比較情報を視覚的に把握しやすくしているのです。 各通貨の詳細情報を確認する! ブロックの上にマウスポインターを移すことで、各通貨やトークンの情報がポップアップで表示されます。 試しにビットコインの情報を表示させてみました。 ここで表示されている情報は上から 各仮想通貨のアイコンと通貨コード(ティッカー) 米ドル換算での価格 ビットコイン換算での価格 チャート Change 24h:24時間の値動き Market Cap:時価総額 Vol 24h:24時間の取引量 Protocol:プロトコル となっています。 さらにトップ画面の上の黒いバーの中央にある検索枠からも通貨やトークンを検索することができます。 実際にビットコインを検索して詳細情報を表示させてみました。 このように画面左側に表示されます。 表示内容は基本的には同じですが、通貨の概要が追加されていますね。 「Share card (カードをシェアする) 」をクリックすれば、各種共有リンクや共有用URL、さらに通過情報カードのダウンロードまで可能です。 以下は実際にダウンロードしたビットコインの通貨カードです。 さらに、画面左に表示された詳細情報を下にスクロールすると、その通貨に関連した最新のニュース記事も表示されています。 こちらのニュースはすべてコインテレグラフの記事になっているようです。 詳細設定を駆使してあらゆる条件で情報を表示させる! 左上のメニューアイコンから設定メニューを開くことで、詳細な条件設定などに基づいた情報を表示させることもできます。 まず、左上のメニューアイコンをクリックし、設定メニューを開きます。 設定メニューのトップにはサイトの簡単な説明と、全体のMarket Cap (時価総額) とVol 24h (24時間の取引量) が表示されていますが、それより下には様々な設定項目が並んでいます。 ここからは上から順に設定項目を解説していきたいと思います。 Map (マップ) と Bubbles (バブル) の表示切り替えをする COIN360°には「Map (マップ) 」と「Bubbles (バブル) 」の2つの表示方式があり、デフォルトではMap (マップ) になっています。 ちなみに「マップ」はこれまで画像で紹介してきた表示方式で、以下のように表示されます。 マップ上のブロックの大きさが各通貨の時価総額や取引量の相対的な大きさを表し、色分けにより各通貨の値動きまでひと目で確認できます。 加えてプロトコル別に通貨がまとめられている点も特徴です。 時価総額か取引量、どちらに基づいた相対的な規模の表示をさせるかは、設定より変更可能です。 デフォルトでは時価総額になっています。 対してバブルは以下の画像のような表示方式です。 縦軸を「Vol 24h (24時間の取引量) 」、横軸を「Market Cap in USD (米ドル換算の時価総額) 」とした表になっています。 他の通貨やトークンとの相対的な位置や特色が視覚的により把握しやすくなっています。 どちらの表示方式でも値動きによる色分けは共通です。 また、マウスポインターによる通貨情報のポップアップ表示も共通ですが、バブル表示ではチャートが表示されません。 マップ表示とバブル表示の違いまとめ マップ表示: 時価総額か取引量のどちらかひとつ (設定より変更可能) の相対的な大きさに基づいたブロックで表示され、プロトコル別にも分けられてる。 ブロックの大きな通貨であればひと目で値動きの数値まで確認できる。 バブル表示: 縦軸を「24時間の取引量」、横軸を「米ドル換算の時価総額」とした表で、他の通貨との相対的な特徴がつかみやすい。 ※1. 値動きによる色分けは両表示方式において共通 ※2. マウスポインターによる通貨情報のポップアップ表示も共通だが、バブル表示ではチャートが表示されない 1. Display on map (マップに表示するものを選択する) ここではプルダウンメニューを使用して、マップ上に表示するものを指定できます。 選択肢は「Coins and tokens (コインとトークン) 」、「Only coins (コインのみ) 」、「Only tokens (トークンのみ) 」から選択できます。 2. Top (トップの通貨を表示する) ランキングトップの通貨を表示させることができます。 「all (すべて) 」を選択すればトップランキングに関係なくすべての通貨やトークンが表示されますが、「200 gainers (高騰通貨トップ200) 」、「200 losers (下落通貨トップ200) 」を選択ればそれぞれの通貨やトークンのみが表示されます。 3. Period (期間) 表示する情報の期間を選択することができます。 「1h performance (一時間) 」、「1 day performance (一日間) 」、「7 days performance (7日間) 」、「1 month (一ヶ月間) 」、「Custom (カスタム) 」から選択することができます。 4. Block size depends on (ブロックサイズが基づく情報) それぞれの通貨のブロックの相対的な大きさを決定する際に基準にする情報を選択でき、「market cap (時価総額) 」と「volume (取引量) 」から選択できます。 デフォルトでは「market cap (時価総額) 」になっているはずです。 ※ マップ表示でのみ設定可能です。 5. Market cap (時価総額の絞り込み) ここでは時価総額の絞り込み範囲を設定することができ、その時価総額の通貨やトークンしか表示されなくなります。 ※ マップ表示でのみ設定可能です。 6. Hide from the map (特定の通貨をマップに表示しない) 特定の通貨やトークンの名前やコードを入力することで、その通貨やトークンをマップに表示させないように設定することができます。 ※ マップ表示でのみ設定可能です。 Website widget (ウェブサイトウィジェット) を活用する Website widget (ウェブサイトウィジェット) をクリックすると、現在表示している画面のスクリーンショットの撮影・保存・各種メディアへの共有リンクや、ウェブサイト向けウィジェットの埋め込み用コードも取得できます。 以上が設定メニューからできることの説明になります。 仮想通貨データベースサイト「COIN360°」まとめ 今回はCOIN360°という仮想通貨データベースサイトを紹介しました。 インフォグラフィックという手法を用いて、膨大な仮想通貨の情報をひと目で把握できるようデザインされており、とてもおもしろいデータベースサイトでした。 デザインや機能のアプデートも頻繁に行われているようなので、是非一度訪れてみてはいかがででしょうか? COIN360°はこちら Daichi 仮想通貨界隈にネガティブなニュースが出るとマップが真っ赤になるのでわかりやすいです(笑)