ハンタウイルス感染拡大懸念でBTCに試練、2020年型の急落は繰り返されるか

ビットコインが8万ドル台を回復する中、仮想通貨市場に新たな不安材料が浮上しています。豪華クルーズ船「MVホンディウス号」でハンタウイルスの集団感染が発生し、世界保健機関（WHO）は2026年5月6日に船内での重篤な呼吸器疾患クラスターを確認したと発表しました。

今回の集団感染はアンデスウイルスによるものとみられており、ハンタウイルスの中でも人から人への感染が確認されている数少ない変異株の一つとされています。ハンタウイルス心肺症候群（HPS）は南北アメリカの一部地域で致死率が最大40%に達する危険な疾患であり、当局や市場が無視できないリスクとなっています。

ただしWHOは世界的なリスクは極めて低く感染は船内環境に限定されているとの見解を示しており、2020年のCOVID-19パンデミック時とは状況が大きく異なると見られています。

2020年3月のCOVID-19パンデミック宣言時、ビットコインは48時間足らずで50%急落し一時4,000ドルを下回りました。当時は投資家がマージンコールに対応するため流動性の高い資産を現金化する動きが連鎖し、仮想通貨も例外ではありませんでした。

しかし現在の市場構造は当時と大きく異なるとされています。現物型ビットコインETFへの5月の純流入額はすでに16億ドルを超えており、機関投資家の需要が健在であることが示されています。さらにホワイトハウスが戦略的ビットコイン準備金を支持する姿勢を示しており、価格を支える政策的な後ろ盾が存在しているとも言えます。

予測市場においても「2026年のハンタウイルスパンデミック化」の確率は約9%に留まっており、パニック的な反応は見られていません。ビットコインの8万ドル台維持のカギはWHOの公式見解、ETF資金フローの動向、そして米国株や為替市場の動きが連動するかどうかにかかっており、今後の当局発表が注目されます。