ビットコイン、雇用悪化と原油高で停滞｜スタグフレーションへの懸念も

ビットコイン（BTC）は2026年3月の米雇用統計の弱含みと原油価格の急騰を受けてリスク回避の動きが強まり、7万ドル前後で推移しています。価格は一時6万5660ドルまで下落し、わずか1週間前に記録した月間最高値の7万4000ドル近辺から大きく後退しています。

Bitcoin price by TradingView

この急落は、米国の雇用情勢の悪化とエネルギー価格の上昇が重なったことで市場にスタグフレーション（景気停滞とインフレの併存）への懸念が広がったことが主因とみられています。

米労働省が発表した2月雇用統計によれば、非農業部門雇用者数は9万2000人減少し失業率は4.4%に上昇しました。一方で平均時給は前年比3.8%増と賃金圧力が根強く、米連邦準備制度理事会（FRB）が早期の利下げに踏み切るとの見方が後退しています。さらに中東情勢の緊迫化に伴い原油価格が1バレル115ドルを超えたことが追い打ちをかけました。

市場構造の変化も影響を及ぼしています。現物ETFの登場により機関投資家の資金が流入したことで、ビットコインはマクロ経済指標に対してこれまで以上に敏感に反応するようになりました。またマイニング業者の動向も供給圧力となっています。取引所へのステーブルコインの純流入も年初からマイナス圏が続いており、市場の流動性が低下している点も懸念材料です。

デリバティブ市場では6万1000ドルから6万4000ドルの間に下値保護のためのポジションが集中しています。一方、3月11日発表の米消費者物価指数（CPI）や、3月17日から18日に開催される連邦公開市場委員会（FOMC）の結果次第では、ボラティリティがさらに高まる可能性があります。

投資家の間では慎重姿勢が強まっており、ビットコインが「最も流動性の高いリスク資産」として不透明な経済状況下で最初に売却される対象となっている現実が改めて浮き彫りになりました。