中東情勢とFRBの板挟み、ビットコインは8万ドル防衛戦へ

イランによるホルムズ海峡船舶攻撃とフジャイラ石油施設へのドローン攻撃を受け、5月4日のブレント原油は5.8%高の1バレル114ドルへと急騰しました。米10年物国債利回りは約4.44%まで上昇し、30年債は5%を突破しています。

こうした中でもビットコイン（BTC）は8万ドルを記録し、インフレへの備えという「ハードマネー」資産としての性質と金利上昇局面で弱くなるリスク資産としての性質、どちらが優位かが問われる局面を迎えています。

金利上昇の影響は住宅ローンや株式のバリュエーションにも波及しています。30年固定住宅ローン金利は4月30日時点で6.30%と前週の6.23%から上昇。今年3月下旬の中東情勢悪化局面でも10年債が4.39%を超えた際にローン金利は6.38〜6.46%まで跳ね上がっており、現状は当時を上回る水準で推移しています。

バークレイズはFRBの最初の利下げ予想を2027年3月に先送りし、CMEのFedWatchでは2026年中の利下げなしを予想する確率が約78.7%に達するとされています。

財政面の圧力も金利を下支えしています。米財務省は2026年第2四半期に1,890億ドル、第3四半期に6,710億ドルの国債発行を計画しており、インフレ懸念と重なって長期金利を高止まりさせる要因になっているとみられています。

今後の焦点はホルムズ海峡の動向です。航行が正常化されれば原油価格の地政学プレミアムが剥落し、ビットコインはETF需要と8万ドルの攻防に集中できる環境となります。一方、緊張が長期化し原油が110〜125ドル台を維持すればドル高と長期金利の上昇圧力が続き、ビットコインはリスク資産として逆風を受ける展開となりそうです。