ビットコインが米株との連動を離脱、AI相場と地政学リスクの間で新たな相関へ

ビットコイン（BTC）が8万ドルを上回る水準を維持する中、5月4日の米株式市場はS&P500が0.4%安、ダウ工業株30種が1.1%安と下落しました。

中東イラン戦争の再燃を受けてブレント原油が5.8%高の1バレル114.44ドルに急騰し、米国債利回りも上昇、ドルも強含むという「株式にとって逆風の条件」が揃ったにもかかわらず、ビットコインは水準を維持しました。これは数カ月にわたって米株市場の動向に追随してきたビットコインが、新たな値動きのパターンを示し始めている可能性があるとみられています。

ただし、この「脱連動」を単純なシナリオで解釈することには慎重さが求められます。ビットコインの8万ドル回復はアジア時間に韓国・台湾の半導体株がAI需要を背景に4.5%超の上昇を見せたことを起点としていました。コスピ（KOSPI：韓国総合株価指数）が史上最高値の6,900超をつける中でビットコインが連動して上昇し、その後の米国市場での原油・金利上昇局面でも価格が保たれたという「2段階の動き」として理解する見方が広がっています。

ホルムズ海峡の動向がビットコインの今後の方向性を大きく左右するとみられています。世界の石油・LNG供給の約20%が通過するこの海峡が混乱し続ければ、インフレ期待の上昇と金利高止まりが続きビットコインはリスク資産として売り圧力を受ける可能性があります。

ビットコインETFの普及によりBTCはAI関連株や米国債とともに同じポートフォリオの画面上で売買されるようになっています。あるセッションではテクノロジーのリスク選好を反映し、別のセッションでは地政学リスクの再評価を最も素早く映す市場として機能するという「複数の顔」を持つ資産へと変容しつつある可能性があり、今後の市場参加者の行動が注目されそうです。