イーサリアム暴落は資産移行のサイン?機関による購入で市場再編か

2025/11/18・

よきょい

イーサリアム暴落は資産移行のサイン?機関による購入で市場再編か

イーサリアム(ETH)は10月6日以降35%を超える大幅な価格調整を経験しました。この急落は投機的な層に打撃を与え大規模な清算を引き起こしています。

しかし、オンチェーンデータはこれが単なる暴落ではない可能性を示しています。現在の市場はETHの供給が誰によってコントロールされるかという大規模な再編成の最中にあるようです。

長期保有者による利益確定売りとレバレッジをかけたトレーダーの強制決済が進む一方で、短期的な価格変動に左右されない機関投資家がその供給を着実に吸収している構図が明らかになりました。


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個人投資家は売却傾向

データの分析によると、2021年初頭以来初めてイーサリアムの古い投資家層が大規模な売りを行っています。

これはパニック売りではなく経験豊富な投資家がボラティリティを利用して利益を確定している動きと見られます。ブロックチェーン分析プラットフォームLookonchainはイーサリアムICO参加者が10年以上の休眠期間を経て200 ETH(約62万6000ドル)を送金したと報告しました。

この「古いお金」による利益確定と同時にレバレッジポジションの劇的な解消も進んでいます。著名なトレーダーであるMachi氏は価格下落で再び清算され、累計損失は1890万ドルを超えました。


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機関投資家は買いだめ

この大規模な売りの一方で機関投資家がETHの買いだめを行っています。彼らはトレーダーではなく長期的な「蓄積者」です。

市場ストラテジストのトム・リー氏が会長を務めるビットマイン(BitMine)社は、保有量を350万 ETH(総供給の2.9%)まで拡大。同社はETH建ての企業財務として流通量の5%取得を目標に掲げ、資産を長期的にステーキングすることで利回りを得る戦略を取っています。

機関投資家が買いを進める論拠は、イーサリアムがステーブルコイン、L2スケーリングソリューション、RWA(現実資産)などが決済される世界経済の主要な決済レイヤーとして確立された役割を担うというものです。

現在の急落は構造的な失敗ではなく、投機資産からマクロ経済上重要な資産へと移行する過程特有の動きと見られています。


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