イーサリアムで「アドレス汚染」が600%増｜資産を守る送金前の鉄則とは

イーサリアム（ETH）ネットワークにおいて、ユーザーの取引履歴を偽のアドレスで汚染し誤送金を誘発する「アドレス汚染（Address Poisoning）」攻撃が深刻化しています。

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— etherscan.eth (@etherscan) March 12, 2026

ブロックチェーンエクスプローラーのイーサースキャン（Etherscan）は2025年12月のアップグレード「Fusaka」以降、この攻撃が大規模な「産業化」の段階に入ったと警告。Fusakaによる手数料の低下が攻撃コストを下げた結果、USDTなどのステーブルコインにおける「ダスト転送（0.01ドル未満の微量送金）」はアップグレード前と比較して600％以上も急増しています。

アドレス汚染とはターゲットのウォレットアドレスと冒頭および末尾の数文字が一致する「似た形のアドレス」を自動生成し、微量の仮想通貨を送りつける手法です。

これはユーザーが次回の送金時に取引履歴から誤って攻撃者のアドレスをコピーして使用することを狙っています。

2025年の調査では2022年から2024年の2年間で約1,700万件の攻撃試行が確認され、少なくとも7,930万ドルの被害が判明しました。2025年12月には一人の被害者がこの攻撃により5,000万ドル（約75億円）相当の資産を失う事例も報告されています。

イーサースキャンによれば攻撃の成功率は約0.01％つまり1万回に1回程度と極めて低いものの、自動化されたシステムにより数百万件規模で実行されるため、攻撃者にとって極めて収益性の高い「数勝負」のビジネスとなっています。

特に手数料の安いバイナンス・スマートチェーン（BSC）では、イーサリアムの約13倍の頻度で攻撃が発生しています。現在は複数の攻撃グループが同一のアドレスを標的に競い合うなど、効率化が極限まで進んでいるのが現状です。

被害を防ぐための唯一にして鉄則のルールは「送金前に必ず宛先アドレスを完全に照合すること」です。イーサースキャンは対策として、頻繁に利用するアドレスに「プライベート・ネームタグ」を付けて識別しやすくすることやアドレスを視覚的に区別する「ハイライト機能」の活用、ENS（Ethereum Name Service）などのドメイン名の利用を推奨しています。

仮想通貨の世界には「取り消しボタン」は存在せず、一度誤ったアドレスに送金された資金の回収はほぼ不可能です。ユーザーには、利便性よりも慎重な確認作業が求められています。