「5月に売れ」のアノマリーは終わったのか？ビットコインが迎える夏の試練

「Sell in May and go away（5月に売って離れろ）」という相場格言が、現代の市場では通用しなくなりつつあります。ブルームバーグ・インテリジェンスのデータによると、S&P500連動ETFは過去33年間で25回、5〜10月のサマー相場をプラスで終えています。過去10年間に限ればマイナスになったのは1度だけです。

ビットコインもETFという制度的な投資経路を得たことで、この季節アノマリーの影響を受けにくくなっている可能性があります。2024年から2026年にかけて、米国スポットビットコインETFへの累積純流入額は約583億ドルに達しており、機関投資家や資産運用アドバイザーがモデルポートフォリオ内にビットコインを組み込む形で継続的に購入しています。こうした「配分に基づく買い」は、季節要因によって大きく変動しません。

ただし夏相場の本当の試練はマクロ経済データにあります。4月30日のGDPとPCEインフレ指標、5月8日の雇用統計、5月12日のCPIが今後の相場の方向性を左右します。

インフレが市場予想を超えて上振れれば、FRBがタカ派的な姿勢を維持し長期金利が上昇してビットコインにも逆風が吹きます。