ビットコイン強気相場入りの転換点か、ファンディングレートが2023年以来の最低水準

ビットコイン（BTC）の市場が、強気相場入りの転換点に差し掛かっている可能性を示す指標が複数出ています。オンチェーン分析会社AlphractalはBTCのファンディングレートが2023年以来最もネガティブな水準に達したと指摘しており、独自モデルが過去の大きな底値圏（2015年・2018年末・2022年）と同様の極端な水準に達したとしています。

$ .

7-day MA: -0.005%

Every time this happened historically — March 2020, mid-2021, post-FTX — it marked a local bottom within 21 days.

Our Market Capitulation… pic.twitter.com/zVJ1sqZvzg

— Alphractal (@Alphractal) April 22, 2026

強気論を裏付けるもうひとつの根拠が、米国のビットコイン現物ETFへの継続的な資金流入です。Farside Investorsのデータによると、4月14日に4億1,140万ドル、4月17日に6億6,390万ドル、4月20日にも2億3,840万ドルの資金が流入しています。

2月下旬から3月初旬にかけて約38億ドルの5週連続純流出を経験した後、機関投資家が選択的に再参入を始めていることが示されており、これは単なる個人の戻り買いではなく、より大きな資金規模の動きとして捉えられています。

一方で、強気相場が本格化するには越えるべき壁も残っています。IMFの2026年4月世界経済見通しは、中東紛争の長期化や地政学的分断の深刻化が成長の大きな重荷になりうると警告しています。またFRBの3月議事録によると、政策金利は3.50〜3.75%の誘導目標で据え置かれており、過去のBTCの大きな上昇局面を支えてきた積極的な利下げサイクルには程遠い状況です。

BTCが底打ちに近い可能性はありますが、全面的な強気相場の確認にはさらなる材料が必要です。ETF流入の継続、ファンディングレートの緩やかな正常化、そして中東情勢や金利動向の安定化が揃ったとき、21日以内とされる転換シナリオが現実味を帯びることになりそうです。