リップル社CTOが警鐘「ビットコインのPoWは中央集権化の力」

リップル社の最高技術責任者（CTO）であるデイビッド・シュワルツ氏はビットコイン（BTC）の長期的な存続可能性について疑問を呈し、そのコンセンサスアルゴリズムであるプルーフ・オブ・ワーク（PoW）が「中央集権化を促す力」になっていると主張しました。

I think it’s possible that’s putting downward pressure on the price of bitcoin, but it’s hard to argue we can show that with evidence. It’s also possible that bitcoin’s technology doesn’t really matter and only its position as first mover really does.

— David ‘JoelKatz’ Schwartz (@JoelKatz) March 24, 2026

この発言はマイニングプールのFoundry USAが7ブロック連続で制御を握るという、極めて稀な「2ブロックの再編成（リオーグ）」が発生したことを受けてのものです。

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シュワルツ氏はビットコインの分散性はPoWによってもたらされているのではなく、むしろPoWによる中央集権化の圧力に対してネットワークが絶えず抗っている状態であると指摘しました。

同氏はマイニングアルゴリズムを変更すれば「数学的な不変性」が損なわれ変更しなければ中央集権的な軍拡競争に陥るという、ビットコインコミュニティが抱えるガバナンスのジレンマを強調しています。

一方、仮想通貨市場全体のテクニカル面でも弱気な兆候が見られます。リップル（XRP）は2月の安値から続いていた上昇トレンドラインを明確に割り込み、26日・50日・200日の各移動平均線を下回る水準で推移しています。これにより短期的には1.30ドルから1.35ドルの範囲を再テストするリスクが高まっており、心理的な節目である1.00ドルに向けた下落圧力も懸念されます。

多くの仮想通貨銘柄で出来高の減少を伴う下落基調が続いており、主要な移動平均線が強い抵抗帯として機能している現状では早期の回復は困難であるとの見方が強まっています。