ビットコイン、原油より米債利回りに注目？4.5%が警戒域

仮想通貨市場において、ビットコイン（BTC）の価格動向を左右する要因が原油価格から債券市場へと移行しています。地政学的リスクによるエネルギーショックは債券市場を介してリスク資産に波及しており、ビットコインは高い流動性を持つマクロ資産として金利動向に敏感に反応しています。

Oil prices are no longer the biggest threat to markets.

It has become increasingly clear that bond markets will dictate just how long President Trump can continue increase pressure in the Iran War.

The 10Y Note Yield is now up ~45 basis points since the war began on February… pic.twitter.com/UwVtZPx06B

— The Kobeissi Letter (@KobeissiLetter) March 22, 2026

米国の10年債利回りは紛争開始直前の3.97%から4.4%付近まで急上昇しており、4.50%から4.60%のレンジは政治的・財務的に極めて敏感なゾーンと目されています。この利回り上昇は金融条件の引き締めを意味し、ビットコインを含むリスク資産の重石となっています。

一方、日本国債の10年物利回りも3月20日の2.264%から2.30%〜2.32%の範囲に上昇しており、日本のインフレ期待の高まりがグローバルな債券売りの増幅装置として機能しています。

ビットコイン市場の構造自体は堅調を維持しているものの、今週は2月分の個人消費支出（PCE）価格指数の発表が4月9日に延期されているため、市場は火曜日のフラッシュPMIや週内に集中する2年、5年、7年物国債の入札結果を重要な判断材料としています。

今後のビットコインの運命は原油価格の安定、米国の国債入札による金利上昇の抑制、そして日本の債券市場によるグローバルな流動性逼迫の回避という「3つのマクロ試験」にかかっています。金利市場が落ち着きを取り戻すまで、ビットコインはマクロ経済指標に連動するボラティリティの高い展開が続く見通しです。