ビットコイン7万ドル突破、トランプ氏のイラン発言で急騰

ビットコイン（BTC）は7万ドル台を回復しました。この急騰はドナルド・トランプ氏がSNSのトゥルース・ソーシャル（Truth Social）で行った投稿が直接の引き金となっています。

トランプ氏は米国とイランの間で敵対関係の完全解決に向けた非常に良好で建設的な対話が行われたと述べ、計画されていたイランのエネルギーインフラへの攻撃を5日間延期すると発表しました。

This is absolutely insane:

At 7:04 AM ET today, President Trump said “the US and Iran have had productive discussions” to end the Iran War.

By 7:10 AM ET, the S&P 500 surged +240 points adding +$2 TRILLION in market cap.

27 minutes later, Iran completely denied all of… pic.twitter.com/yFpqpJo6aG

— The Kobeissi Letter (@KobeissiLetter) March 23, 2026

この投稿を受けて市場は即座に反応。原油価格は10%以上急落し、米国株先物は2%以上上昇しました。ビットコインも6万7000ドル台後半から一気に7万ドルを突破しました。推計によれば、この動きにより市場価値は約2兆ドル増加しました。

しかしその後、イラン側が米国との接触を否定したことで市場は約1兆ドル分を戻す形となりました。結果としてわずか56分間のうちに合計約3兆ドルの時価総額が乱高下する事態となりました。

今回の価格変動は、仮想通貨市場固有の要因ではなくマクロ経済環境の変化によるものです。投稿前、市場は原油高によるスタグフレーションへの懸念を強めており米10年債利回りも4.5%付近まで上昇していました。トランプ氏による緊張緩和のシグナルが原油安と金利低下をもたらし、リスク資産であるビットコインへの資金流入を加速させた形です。

ビットコインの今後について市場の注目は原油価格と米10年債利回りに集まっています。今週は購買担当者景気指数（PMI）や失業保険申請件数、財務省による国債入札などが予定されています。

原油価格が安定し利回りが抑制されれば7万ドル台を維持する基盤となりますが、再び緊張が高まれば価格が押し下げられるリスクも残っています。