ソフトバンク、GPT-6 Astraで脆弱性3.5万件を追加発見

ソフトバンクの宮川潤一社長は2027年3月期第2四半期の決算説明会で、サイバー攻撃への対応状況を説明しました。同社は6月15日に自社開発の約700システムを診断し、見つかった1万500件の脆弱性（システムの弱点）に約3カ月かけてすべて修正を施しています。その後、米オープンAIが9月に公開した最上位モデル「GPT-6 Astra」で再診断したところ、新たに約3万5,000件の脆弱性が見つかったと明らかにしました。

宮川氏によると同社システムへの偵察行為は2025年度の月平均約3億件から、直近は6億〜7億件程度に増えています。8月以降は毎月約1億件ずつ増加しているとしています。子会社のIDCフロンティアが受けたランサムウェア（データを人質に身代金を要求する攻撃）では、攻撃にかかった時間は7分だったと説明しました。同社は警告後に協議する従来の手順を改め、まず通信を遮断してから対処する運用に切り替えています。

IDCフロンティアの件では自社開発アプリは診断と修正を終えていた一方、脆弱性を突かれたオープンソースのアプリは診断の対象外でした。同社はオープンAIの技術を使う脆弱性対策サービス「Patching as a Service」を展開しており、契約社数は10月30日時点で7,670社に達したとしています。修正の適用までは自動化し、正常稼働の確認は人手で行っているといいます。

宮川氏は新しいAIモデルの登場サイクルが週単位まで速まり、公開のたびに新たな脆弱性が見つかるとの認識を示しました。攻撃側のAIが進化する以上、防御側もAIで対抗し続ける必要があるとしています。

直近の取引所や企業への不正アクセスが相次ぐなか、AIを使った診断と修正の速さが企業の安全性を左右する時代になりそうです。