イーサリアムはデジタルゴールドへ?ヴィタリックが価値保存を提唱

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イーサリアムはデジタルゴールドへ?ヴィタリックが価値保存を提唱

イーサリアムの共同創設者ヴィタリック・ブテリン氏はX(旧Twitter)への一連の投稿で、イーサリアム(ETH)は主に価値保存手段として捉えるべきだとの考えを示しました。

同氏は取引手数料の一部を焼却(バーン)してETHの供給を減らす仕組みを価値の根拠とする見方について、見た目ほど強い根拠はなかったと述べています。2021年に導入されたこの仕組み「EIP-1559」自体は維持すべきだとしました。ただし、焼却量が新規発行量の10%に届かない状態が続いても悲観する必要はなく、ETHの価値は別のところから生まれると説明しています。

同氏は年間10億ドルを焼却するトークンは割引率4%で250億ドルの価値の下限を持つという評価モデルを示しました。そのうえで、2021〜2023年の焼却の大半は仮想通貨内部の利用に由来しており、ETH価格が下がれば収益も減るため「真の下限ではなかった」と指摘しています。

ブテリン氏はロレアル並みの研究開発費を賄うにはプロトコル内で年約70万ETHの資金が必要となり、バリデーター(取引を検証する参加者)の収入が3分の2減ると試算しています。焼却量を最大化するには長期的に介入的な統治が必要になり、分散性や検閲耐性という目標と両立しないとも述べました。手数料が高くなればプライバシーやセキュリティを最も必要とする利用者を締め出す恐れがあるとしています。一方で、現実資産(RWA)のトークン化の拡大は、ETHを担保として使える場面を広げるため、価値保存の考え方と相乗効果があるとしました。

この投稿にはソラナの共同創設者アナトリー・ヤコベンコ氏らが賛同を示しています。イーサリアムでは約5週間前、ステーキング比率に応じて報酬の一部を焼却する提案「EIP-8363」が反発を受けて取り下げられたばかりです。価値保存手段という位置付けが、機関投資家の評価にどう影響するかが注目されそうです。

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