「AIでビットコインが50%超下落」予測にイーサリアム創業者が反論

イーサリアム共同創業者のヴィタリック・ブテリン氏が、AIによってビットコインが2年以内に50%超下落するという予測に反論しました。

I take the opposite side of that.

My basic reasons are that I am quite optimistic about cybersecurity in the long term and I see the primary problem as being getting the transition, and I expect BTC to handle at least any issues that do not require social consensus well…

— vitalik.eth (@VitalikButerin) September 7, 2026

予測を示したのはシリコンバレーの投資家でAIリスクを論じるライロン・シャピロ氏で、AIがネットワークの安全性と堅牢性に対する投資家の想定を掘り崩すため、その確率を50%と見積もっています。ブテリン氏は長期的なサイバーセキュリティに楽観的で、主要な問題は移行期にあるとの立場を示しました。

同氏は、社会的合意を必要としない障害、つまりクライアントやマイニングプールなど周辺インフラへの攻撃であれば、ビットコインは対処できるはずだと主張しています。AIがハッシュ関数やプルーフ・オブ・ワークを根本から破る確率については極めて低いと見ています。

争点は暗号ではなく、パッチの速度

もっとも、シャピロ氏の議論は暗号が破られることを前提としていません。困難あるいは不可能だと投資家が想定していた弱点が次々と露呈すれば、開発者が最終的に修正できたとしても信頼は損なわれる、という筋道です。そしてこの想定はすでに現実の事例として現れています。

ビットコインのスワップ提供者Boltzは8月、サービスを無期限で停止しました。数カ月にわたるAI支援の自動的な探索が複数の限定的なエクスプロイトにつながり、小規模な開発チームがパッチを当てる速度を上回ったためです。

防御側の資源が問われている

産業側の反応は、防御AIの開発速度を攻撃能力に追いつかせようとする競争の様相を帯びています。Anthropicは自律的に脆弱性を発見し武器化する能力を理由にClaude Mythosモデルの一般公開を制限し、その能力をProject Glasswingを通じて防御側に向けています。同プログラムにはAmazon Web Services、Google、Microsoft、JPMorgan Chaseなどが参加しています。

Google、Microsoft、OpenAI、Anthropicのほか、Capital One、Mastercard、Visa、Adobe、Oracle、IBMを含む100を超える組織は、AIを用いたサイバー攻撃が数カ月のうちに格段に広範かつ高度になる可能性を警告する公開書簡に署名。署名者は、病院や水道事業など資源の乏しい重要インフラにも防御AIと安全性検証を提供するよう求めています。

仮想通貨の領域には資産が即座に移転可能で、インフラが常時公開されているという固有の事情が加わります。問われているのは暗号の強度ではなく、守る側がどれだけ人手と資金を割けるかという、きわめて現実的な条件になりそうです。