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2018/07/20米コインベースがSECによる買収承認を否定
この記事の3つのポイント! コインベースが米国規制当局による証券ディーラー買収承認の報道を否定 コインベースの証券ディーラー買収が規制当局によって承認され、セキュリティトークンの取り扱い等の業務拡大をするはずだった しかしコインベース広報担当者は承認報道を否定している 記事ソース:Coinbase Says It Was Wrong About SEC Approval of Acquisitions 米国サンフランシスコに拠点を置く大手仮想通貨取引所コインベースが、米国規制当局がコインベースの証券ディーラー3社の買収の承認をしたという報道を否定していると、ブルームバーグが18日に報じました。 ブルームバーグの16日の報道によると、証券ディーラーであるキーストーン・キャピタル、ヴェノヴェテ・マーケットプレース、デジタル・ウェルスの3社のコインベースによる買収を米国証券取引委員会(SEC)と金融取引業規制機構(FINRA)が承認し、それに伴いコインベースは今後証券とみなされるトークンの取り扱いやその他新たなライセンスを取得し、業務範囲を拡大するはずでした。 コインベースの証券ディーラー買収承認、証券に分類される通貨の取扱が可能に しかし、ブルームバーグの18日の報道によると、コインベース広報担当者のメールでは、 ”米国証券取引委員会(SEC)と金融取引業規制機構(FINRA)がコインベースによるキーストーン・キャピタルの買収を承認したというのは正しくない。 なぜなら、米国証券取引委員会は承認プロセスに関与していないからだ。” と、16日の報道を否定しています。 記事ソース:Coinbase Says It Was Wrong About SEC Approval of Acquisitions Daichi 盛り上がりを見せていただけに事態の急転におどろきです、、、
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2018/07/20Binanceが初年度のレポートを発表、業績はすこぶる堅調な模様
世界最大手の仮想通貨取引所、Binance(バイナンス)は初年度1年間の業績をまとめたレポートを発表しました。これによると、同社は1年目にも関わらず、好調な業績を記録しているようです。 レポート内には同社の輝かしい業績が記されている Binanceはレポート内で同社のマイルストーンにも触れており、その急速な成長ぶりが伺える内容となっています。 #Binance's First Year in Reviewhttps://t.co/dPFv7lscay — Binance (@binance) 2018年7月19日 同社は営業開始からわずか42日間で仮想通貨取引所トップ10に食い込み、92日目でトップ5、さらには165日目にしてトップの座に輝きました。そして、その10日後には1日の取引高が100億ドルを突破しています。 Binanceが発行するBinance coin(BNB)もそのローンチから堅調な成績を保っています。最近では最高値の16.5ドル越えを記録しています。この成績の裏にはBinanceの緻密な計画が貢献しています。 同社はBNB保有者に対して、取引手数料の割引を行う他、四半期に一度、収益の20%でBNBの買い上げを行いそのコインをバーンしてきました。Binanceは昨年だけで750万以上のBNBトークンをバーンしています。 次に紹介されているのは同社が構築するエコシステム内におけるプロダクトです。BinanceはAndroidおよびiOS向けアプリ、Binance Labs、Binance Info、Binance CHain、WindowsおよびMAC向けクライアント、そしてBianance UgandaとBinance Charity Foundationを抱えています。 Binance Charity Foundationは今年の7月にローンチされたばかりですが、すでに日本の大雨災害への支援など精力的に活動を行なっています。 しかし、Binanceがここまで成功した主な理由はそのサポート体制でしょう。同取引所は12の言語をサポートし、24時間365日カスタマーサポートが常駐しています。Binanceは昨年だけで20万人以上の問い合わせに対応し、13億ドル以上に相当するコインを取り戻す手助けをしたとしています。 同取引所は昨年143のプロジェクトを取り扱い、370の取引ペアを提供してきました。Binanceの大きな魅力の一つでもある高級車や家電などをプレゼントするキャンペーンでは1年間で4000BTC相当の景品が配られてきたそうです。 また、Binanceはエアドロップやコインスワップにも迅速に対応してくれる取引所として知られています。同取引所はNEOホルダーに対して488,399GASを配布した他、ONTやENJを含む11のエアドロップやフォークをサポートしてきました。 BinanceのCEOを務めるZhao氏は、同社のゴールはまだまだ先にあり、これからもその目標に向かって邁進していくと言及しています。
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2018/07/20中国で社名にブロックチェーンを採用した企業が前年比6倍に
この記事の3つのポイント!1.中国国内で今年上半期に登録されたブロックチェーンを含む社名が前年比6倍に 2.同国には、現在までに4000を超えるブロックチェーン関連企業が存在 3.中国人の流行り好きな姿勢と政府の姿勢を表す結果となった 記事ソース:South China Morning Post 中国では流行を受け、社名にブロックチェーンを採用した企業が今年上半期だけで前年比6倍に急増したようです。 流行に敏感な国民ならではの動きか South China Morning Post(SCMP)によると、現在中国国内でブロックチェーンや分散型台帳システム関連企業は4000社を優に超えると言われています。 Qixin.comのデータによると、今年の1月から6月にかけて中国語でブロックチェーンを意味する「块链」という単語が入った社名は3078社登録されました。これは、昨年1年間の555社の約6倍にあたります。 一方アメリカでは817社が社名にブロックチェーンという単語を採用しており、イギリスではわずか335社に止まる結果となりました。 SCMPは今回の動きは1990年代のインターネットブームの際に企業がこぞってドットコムやドットネットといった単語を社名に含めた時に似ていると表現します。さらに、中国では2015年1年間で400社が社名にAIを採用しており、流行に敏感な国民性が現れていると言えるでしょう。 SCMPによると、昨年中国企業によって出願されたブロックチェーンに関する特許は225件に登り、世界全体での特許出願数の過半数を占めているといいます。 中国は政府が国をあげてブロックチェーン産業を絵支援しており、企業や政府機関などでもブロックチェーンテクノロジーの採用が進んでいます。 kaz 確かに中国人って流行り物好きだもんね
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2018/07/20ArdorがBINANCE(バイナンス)に上場し20%の高騰を見せる
この記事の3つのポイント! Ardorのバイナンス上場が発表される ARDR/BNB (バイナンスコイン)、ARDR/BTC (ビットコイン)、ARDR/ETH (イーサリアム)のトレーディングペアがオープン 発表後、ADRD取引価格が約20%高騰 記事ソース:Ardor Jumps 20% Following Binance Listing サイドチェーン技術を利用したスケーラブルブロックチェーンプラットフォームとして知られる「Ardor」は7月18日、世界最大の海外取引所バイナンスへの上場が発表されました。 さらに上場の発表後、Ardor(ARDR)の取引価格が約20%高騰したと報じられました。 https://twitter.com/binance/status/1019462408065056768 発表によると、ARDR/BNB(バイナンスコイン)、ARDR/BTC(ビットコイン)、ARDR/ETH(イーサリアム)のトレーディングペアが協定世界時2018年7月18日11:00(日本時間2018年7月18日20:00)からオープンしています。 ARDRの取引価格は0.183ドルから最高0.276ドルにまで上昇し約20%の高騰を見せ、時価総額は2億2,000万ドルになったと報じられました。 Daichi 現在は0.235ドル〜0.216ドル程度で推移しているようです。
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2018/07/19ライトコインCEO「アルトコインよりビットコイン買うべき」とツイートした日にBTCが高騰!
この記事の3つのポイント! ライトコインCEOリー氏が「アルトコインよりもまずビットコインを買うべき」とツイート 発言の根拠はビットコインの発行上限による希少性か 同日、ビットコインは11%高騰し約一ヶ月ぶりの7000ドル台に 記事ソース:Charlie Lee: Investors Should Own a Bitcoin Before Buying Altcoins アルトコインの生みの親として知られるチャーリー・リー氏が公式ツイッターアカウントにて、投資家はライトコインを含むアルトコインを買うよりもまずビットコインを買うべきだとするツイートをしました。 https://twitter.com/SatoshiLite/status/1019139540215185409?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1019139540215185409&ref_url=https%3A%2F%2Fsludgefeed.com%2Fcharlie-lee-says-own-bitcoin-before-buying-altcoins%2F リー氏のツイートの根拠としては、2100万BTCの発行上限によるビットコインの希少性だと考えられます。 ビットコインに対して悲観的な意見のツイッター上のユーザーに対して同氏は、 ”あなたのように勘違いしている人がいることに、神に感謝しよう。 さもないと今日のビットコインの価格は今よりもっと高くなっていただろうからね。” とツイートしています。 2011年にライトコインを創設したリー氏は、自身がライトコインを所持することによって価格操作を疑われたりなどの批判に対し、去年12月に同氏が所持するすべてのライトコインを売却し、その売上を寄付したことでも知られています。 リー氏のツイートや発言と関連があるのかはわかりませんが、同日のビットコインの取引価格は6,700ドルから7,440ドルに値上がりし、11%の高騰を見せ、約一ヶ月ぶりの7000ドル台となりました。 Daichi やはり著名人の発言は価格推移に大きな影響力があるようですね
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2018/07/19OntologyがCertiKと提携しより安全なスマートコントラクトの開発に着手
この記事の3つのポイント! OntologyがCertiKとの業務提携を発表 スマートコントラクトのさらなる安全性を実現するシステムの開発を目指す 同じヴィジョンを共有する両者、今後の協働に熱意を見せる 記事ソース:Ontology Partners With CertiK to Build More Secure Smart Contracts 中国のonchainが開発する次世代パブリックチェーンインフラプロジェクトである「Ontology」が現地時間7月17日、ブロックチェーンとスマートコントラクトの検証プラットフォームである「CertiK」との業務提携を発表しました。 https://twitter.com/OntologyNetwork/status/1019102928777297921?ref_src=twsrc%5Etfw%7Ctwcamp%5Etweetembed%7Ctwterm%5E1019102928777297921&ref_url=https%3A%2F%2Fsludgefeed.com%2Fontology-partners-with-certik%2F Ontologyチーム公式ブログでの発表によると、OntologyとCertiKの両者は今後、リリース前のスマートコントラクトの安全性や信頼性を保証するためのセキュリティ上の脆弱性を検知するシステムの構築を目指しており、将来的なシステムの全自動化、そしてスマートコントラクトのセキュリティ検証のコストの削減を実現します。 今回の発表に伴い、Ontology創設者であるLI Jun氏は、 ”CertiKのヴィジョンは、世界中のブロックチェーンの生態系の透明性、公平性そして安全性を実現することであり、それはOntologyのヴィジョンと同じです。 CertiKと協働しながら、より多くのスマートコントラクトの形式的検証の実現、そしてブロックチェーンのセキュリティ上の問題点を解決し、高い安全性を備えた生態系を創ることを、我々は楽しみにしている。” と延べ、CertiKとのパートナーシップへの熱意を示しました。 Daichi 5月の急騰以来下落してきているONTですが、今後の動き次第ではまた上がるかもしれませんね
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2018/07/19BitPayがニューヨークでビットライセンスを取得
Crypto Briefingは、ブロックチェーン決済事業者であるBitPayが今週月曜日にニューヨーク州金融サービス局(DFS)からビットライセンスを取得したと明かしたと報じました。 ビットライセンス取得により決済事業が可能に BitPayは仮想通貨決済の導入を支援する企業で、BTCとBCHの支払いをサポートしています。今回のライセンス取得により、企業はBitPayの決済システムを用いて、仮想通貨支払いを受け付ける事ができるようになります。 金融業界のハブ都市でもあるニューヨーク州は2015年8月に仮想通貨周りの規制を強化するべくビットライセンス(BitLicense)というシステムを導入しました。このライセンスによって企業は仮想通貨決済を扱えるようになる他、取引所としての営業も可能になります。 3年前に施行されたビットライセンスですが、現在までで認可されているのは8社に止まっており、その審査の厳しさが伺えます。現在ビットライセンスを保有している企業にはCoinbaseやXRP社、Squareなどが含まれています。 BitPayのCEOはビットライセンス取得に際し、以下のようにコメントしました。 「ニューヨーク州は仮想通貨業界におけるライセンス付与に対してもっとも厳しいポリシーを持っている。ライセンス取得はBitPayにとって大事なプロセスだった。我々はニューヨークが膨大なビジネスの機会を提供してくれる事で、努力が報われると信じてる。」 2011年に創業されたBitPayは現在ブロックチェーン決済事業者として世界最大の規模を誇っています。同社の決済サービスでは、1%の手数料で消費者の仮想通貨決済をサポートします。 kaz 相変わらずBitLicenseの審査基準は厳しそうですね
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2018/07/19コインベースの証券ディーラー買収承認、証券に分類される通貨の取扱が可能に
この記事の3つのポイント! 米規制当局が米コインベースの証券ディーラー3社買収を承認 米コインベースでの証券に分類されるトークンの取り扱いが可能に 米コインベースは先日新たに5つの通貨の上場検討を発表したばかり 記事ソース:Coinbase Says It Has Green Light to List Coins Deemed Securities 米・サンフランシスコを拠点とする大手仮想通貨取引所コインベースが、米国規制当局から証券に分類される仮想通貨の上場を許可されたとブルームバーグが報じました。 米証券取引委員会(SEC)と金融取引業規制機構(FINRA)は、証券ディーラーであるキーストーン・キャピタル、ヴェノヴェテ・マーケットプレース、デジタル・ウェルスの3社のコインベースによる買収を承認しました。これにより、今後コインベースは証券に分類されるトークンの取り扱いが可能となります。 コインベースは今年6月に3社の買収計画を発表していました。 また、今回の承認により、セキュリティトークンの提供に加え、コインベースはブローカー・ディーラー、代替取引システム、投資顧問としての業務ライセンスも取得しました。 コインベースは先日、Cardano (ADA)、Basic Attention Token (BAT)、Stellar Lumens (XLM)、Zcash (ZEC)、0x (ZRX)の5つの通貨の上場を検討していると発表したばかりです。 コインベースが5つの通貨の上場を検討中と発表 Daichi 最近コインベース関連の動きが多いような気がします。今後の動きにも注目です!
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2018/07/18RobinhoodがBCH,LTCに続いてDogecoinの取り扱いをスタート
この記事の3つのポイント! 1.Robinhood Cryptoが新たにDOGEを上場したと発表 2.先週にはLTCとBCHを上場している 3.同プラットフォームでは累計で5種類の通貨が取引可能に 記事ソース:Robinhood アメリカで仮想通貨取引所を運営するRobinhoodは今月16日に公式ブログを更新し、新たにDogecoinを上場した事を発表しました。 手数料無料で取引プラットフォームの革命を目指す Robinhoodはスタンフォード大学の卒業生2人によって創設された株取引プラットフォームで、手数料が無料というインパクトからアメリカで多くの利用者を獲得しています。同社は、成長する仮想通貨市場に目をつけ、手数料無料で仮想通貨が取引できるRobinhood Cryptoをローンチしました。 一方のDogecoin(DOGE;ドージコイン)は日本の柴犬「かぼすちゃん」をモチーフにした仮想通貨で2013年に公開されています。現在は3.3億ドル(約380億円)ほどの市場規模を誇る通貨です。また、発行枚数に上限がないという点もユニークだと言えるでしょう。 Robinhoodは先週発表したLitecoin(LTC)とBitcoin Cash(BCH)に続いてDOGEの上場を公式に発表しました。 現在同社のRobinhood Cryptoはアメリカの17の州で利用可能となっており、5種類の仮想通貨をサポートし、リアルタイムの市場データも確認する事ができます。 kaz ぜひ日本でもローンチしてほしいサービス
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2018/07/18元チェルシーFCのドログバが仮想通貨プラットフォーム「all.me」のアンバサダーに抜擢される
この記事の3つのポイント! ドログバ選手が「all.me」のアンバサダーに就任 「all.me」はソーシャルネットワークと仮想通貨をかけ合わせた初のプラットフォーム その他多くのスターが仮想通貨に係る活動を行っている 記事ソース:Bitcoin [BTC] based platform endorsed by soccer icon, Didier Drogba 元コートジボワール代表や元チェルシーFCのレジェンド選手として知られるディディエ・ドログバ選手が7月15日、仮想通貨プラットフォームの「all.me」のアンバサダーに就任したと報じられました。 現在はメジャーリーグサッカー(MLS)のフェニックス・ライジングFCに所属するドログバ選手のこの発表は、同氏がFIFAワールドカップで訪れていたロシアにて行われました。アンバサダーに就任した同氏はこのプロジェクトに期待を寄せており、素晴らしいものになるよう貢献したいと話しました。 同プラットフォームとその決済はビットコイン上で行われ、分散型の仕組みにより安全な取引の実現を目指します。ユーザーは公式サイトから登録することでトークンなどのリワードを獲得することができ、これらのリワードは同サービス上においてユーザーがどの程度アクティブかにもとづいて付与されます。付与されたトークンはプロフィールテーマやステッカー、ギフト、音楽などの購入に使用することができるほか、売却やビットコインとの交換も可能です。 all.meはアルメニア人のArtak Tovmasyan氏によりローンチされ、同氏はこのプラットフォームについて、 ”ソーシャルネットワークと仮想通貨取引をかけ合わせた初のデジタルプラットフォームだ。 従来のデジタルプラットフォームでは広告料などの利益はすべて運営側に掌握されていたが、これからはユーザーがどれくらいアクティブかに応じて、利益の一部を分け合うことができる。” と説明しています。 仮想通貨に興味を示すサッカー選手はドログバ選手でけではなく、コロンビア代表でFCバイエルン・ミュンヘンに所属するハメス選手や、ロナウジーニョ選手などのスターも仮想通貨の普及に携わっています。ハメス・ロドリゲス選手は自身の通貨である「JR 10」を創り、ロナウジーニョ選手も自身の通貨「Ronaldinho Soccer Coin(RSC)」に取り組んでいます。 Daichi こういったスターの活動が今後仮想通貨の盛り上がりにどのような影響を与えるのか気になりますね!