ビットコインが6.2万ドル回復、CPI警戒和らぐ｜だが利上げ論争は決着せず？

ビットコインが米消費者物価指数（CPI）の発表を受けて6万2,000ドルを上回りました。市場が懸念していたほどインフレが過熱しなかったことで、トレーダーは6万ドルというより深い水準の試しから一歩退く余地を得た形です。

米CPIは5月に前年同月比4.2%上昇し、市場予想と一致するとともに過去3年で最も速いペースとなりました。食品とエネルギーを除くコアCPIは2.9%上昇し、4月の2.8%をわずかに上回っています。投資家は価格上昇がガソリン代や中東情勢によるものか、サービスや賃料に広く根付き始めた証拠かを見極めようとしていたとされています。

ビットコインの反応がより鋭かったのは、CPI発表を弱含みの状況から迎えたためです。現物ビットコインETFへの需要が冷え込み、利回り上昇が無利回り資産の魅力を削いだほか、最近の激しいロスカットの波が市場全体で100億ドル超の強気ポジションを一掃したことも、投機的な厚みを薄めていたとされています。こうした守りの態勢が発表が大きな上振れサプライズを欠いたことで、かえって反発の燃料となりました。

ただしCPI報告は仮想通貨市場に一息つく余地を与えたものの、金利論争に決着をつけたわけではありません。ヘッドラインインフレ率4.2%はFRB（米連邦準備制度理事会）の目標の2倍超にとどまっています。上昇の多くがエネルギー由来だとしても、政策当局は物価上昇が高止まりするなかでの緩和には慎重になる可能性があります。

米国債利回りはCPI発表前から上昇しており、FRBが近い将来に利下げできるのかという見方が再評価されていました。ビットコインがリスク資産全体の一部として取引される傾向を強めているなか、この背景は引き続き重要とされています。より持続的な回復にはETFへの資金流入の安定、オプション市場の警戒緩和、株式やクレジット全体のリスク選好改善など、複数の支えが同時に必要になると見られています。

今回のCPIはビットコインに6万ドル防衛という当面の勝利をもたらしましたが、その先の展開は買い手が戻るかどうかにかかってきそうです。