米軍イラン攻撃でもビットコイン冷静、本当の試練は米国市場の反応か

米国による新たなイランへの攻撃がビットコインの「イランリスク」取引を再び呼び覚ましました。ただし市場は、この報道を自動的な売り材料としてではなく、条件付きの材料として受け止めています。米軍はミサイル発射拠点や機雷を敷設する船舶などを対象にイラン南部で「自衛的」な攻撃を実施したと発表。同時に、停戦期間中は抑制的に行動しているとも説明しています。

注目すべきは、最初の市場反応が見出しの深刻さよりも落ち着いていた点です。米株先物は上昇し、ブレント原油は100ドルを下回って推移しました。プレマーケットではS&P500とナスダック100が約1%上昇して始まり、10年物米国債利回りは低下、ドル指数はほぼ横ばい、金は下落、ビットコインも小幅な軟化にとどまりました。

市場は地政学的な見出しそのものよりも、原油・利回り・FRB（米連邦準備制度）の利上げ観測・資金フローという「伝達経路」を注視しています。

最終的に地政学的なショックがビットコインのショックへ転じるには、危機を仮想通貨ポートフォリオへ波及させる各指標での確認が必要だといえます。原油がインフレ問題の再燃を示すか、金利とドルが流動性の引き締まりを示すか、ETFや関連株が伝統的な投資家のリスク削減を示すか——トレーダーはこうしたチェックリストを見極めようとしています。

現時点での最も妥当な結論は、ビットコインが見出しだけによる売り相場ではなく、米国市場の本格的な反応を試す局面に入ったということになりそうです。