ビットコイン15万ドルは現実的？機関投資家とETFによる回復シナリオとは

ビットコインは2025年10月の高値から約38%下落した7万8千ドル前後で推移していますが、複数の回復要因が同時進行しています。米国の現物ビットコインETFは3月に13億2千万ドルの純流入を記録し、2025年11月から2月まで続いた流出局面を脱しました

機関投資家の動きが回復の主要な牽引役として注目されています。JPモルガンは機関投資家のフローが反発を牽引すると見解を示しており、コインベースとEY-Parthenon共同実施の2026年機関投資家調査では、回答者の73%が今年デジタル資産への配分を増やす予定と答えています。

強気シナリオでは、アンソニー・スカラムッチ氏の12万5千〜15万ドルという見通し、バーンスタインの15万ドル年末目標、シティの16万5千ドル強気ケースが並んでいます。これらの予測の根拠は、ETF流入の継続、地政学的緊張の緩和、規制環境の改善、そして銀行・証券会社経由のアクセス拡大です。

一方、弱気シナリオも無視できません。シティは12ヶ月目標を14万3千ドルから11万2千ドルに引き下げ、景気後退局面では5万8千ドルまで下落する可能性を指摘しています。スタンダードチャータードは年内に5万ドルへの下落があり得るとした上で年末目標を10万ドルに修正しました。

今後の焦点は次の20〜30%の下落局面でのETF保有者の行動です。ETF保有分が急減して流入が反転すれば、足元の回復は3月・4月特有の一時的な現象と読み替えられます。反対に4月のように流入が安定を保てば、長期保有者が売却する一方でETF購入者が保有を維持したという仮説が市場の定説として定着していくことになります。