AI「減速論」で米半導体株5.9%急落、ビットコインは逆行高

9月14日の米国株式市場は、AI開発のペースを抑えるべきだとする呼びかけを受けて半導体株が売られ、主要3指数がそろって下落しました。一方、ビットコインは株安の中でも堅調に推移し、7万8000ドル台半ばまで上昇したほか、一時7万9000ドルを上回る場面もありました。

Bitcoin price by TradingView

個別株では明暗が分かれました。半導体株指数は5.9%下落し、エヌビディアが2%超、マイクロン・テクノロジーが約4.7%、SKハイニックスが約6.8%値下がりしました。一方、マイクロソフトは約2.7%、アルファベットは約3%、セールスフォースは約4.4%上昇しています。

AIハードウェアへの投資減速が意識される一方、設備投資の抑制はソフトウェア企業の収益性にはプラスになり得るとの見方もあり、一斉売りではなくAI関連銘柄の中で選別が進んだ形です。

背景には、AI企業Anthropicのダリオ・アモデイCEOが週末に発表した、最先端AIの能力向上のペースを抑えるべきだとする論考があります。アモデイ氏はペースの調整をモデル訓練や技術進歩の停止とは区別し、Anthropicとして独立した評価者を受け入れると表明する一方、より広い対策には企業や政府の協調が必要としています。サム・アルトマン氏やイーロン・マスク氏も賛同を示した一方、トランプ大統領は中国に対する米国の優位維持を強調し、減速論に否定的な姿勢を示しました。

原油高も別の圧力となっています。北海ブレント原油は3.6%高の108.31ドル、米WTI原油は3.3%高の103.35ドルに上昇しました。ビットコインは原油価格と債券利回りの上昇を受けて9月10日に7万7000ドルを割り込んでおり、エネルギーや金利を巡る脆弱性は、AIを巡る週末の動き以前から存在していました。AIのペース調整に市場が慣れたとしても、この圧力は残る可能性があります。

今後の焦点は、15〜16日に開かれる米連邦公開市場委員会（FOMC）です。市場では0.25%の利上げがほぼ織り込まれており、関心はその先の利上げ見通しに移りつつあります。15日には上院でCLARITY法案の審議入りを巡る採決も控えています。

株安と原油高、金利上昇が重なる中でビットコインが底堅さを保てるかは、FOMCの結果とあわせて今後の相場を占う材料になりそうです。

記事ソース：資料