トークン化の多くは「デジタル化」止まり、真価は活用率次第か｜a16z指摘

米ベンチャーキャピタルのa16z cryptoはトークン化資産に関する分析を示し、すべてのトークン化資産が同じように「オンチェーンで活用されているわけではない」と指摘しました。

Not every tokenized asset is equally onchain.

Bonds are by far the largest tokenized asset category with $15.2 billion in market cap. But only about 5% of that supply is being used in DeFi. Precious metals look similar: they’re onchain, but mostly just sitting there.

Smaller… pic.twitter.com/S9lMAOHUQB

— a16z crypto (@a16zcrypto) May 26, 2026

同社によると債券はトークン化資産として最大のカテゴリーで時価総額は152億ドルに上るものの、そのうちDeFi（分散型金融）で実際に使われているのは約5%にすぎないとされています。加えて貴金属も債券と似た状況にあり、オンチェーン上に存在してはいるもののその多くが活用されずに「ただ置かれているだけ」の状態だと表現しています。

一方で、規模の小さいカテゴリーは異なる様相を見せています。再保険トークンは供給量の84%がDeFiで運用され、プライベートクレジット（私的融資）は33%に達するとされています。これらの高い活用率について同社は、Nexus MutualやMaple Financeといったプロトコルを通じ、当初からDeFi向けに設計されていたためだと説明しています。

同社は、「トークン化」と呼ばれるものの多くは新たな機能を引き出さずに記録をブロックチェーンへ移すだけの「デジタル化」に近いと指摘。これが重要なのは、オンチェーン金融の核心的な価値の一つが異なる仕組みを自由に組み合わせられる「コンポーザビリティ（組み合わせ可能性）」にあるためだとされています。

トークン化が本来の機能を発揮できるかは、この点をいかに活かすかにかかってきそうです。