ビットコインを直撃する「米国債利回りショック」とは

米国債利回りの上昇がビットコインETFからの資金流出と連動し、仮想通貨市場に直接的な影響を与えています。

バンク・オブ・アメリカ（BofA）が5月に実施したグローバル・ファンド・マネジャー調査によると、プロ投資家の債券配分は純マイナス44%のアンダーウェイトと2022年6月以来最低水準まで低下しました。同時に世界株式への配分は4月の純13%オーバーウェイトから50%へと急拡大しており、過去4年間で最も急速なローテーションが起きています。

10年物米国債利回りは2025年1月以来最高の4.6653%、30年物は5.14%、実質利回りは2.13%に達しており、利回りのない資産であるビットコインへの投資の機会費用が高まっている状況です。

ファーサイド・インベスターズのデータによれば、米スポットビットコインETFは5月15日に2億9,040万ドル、5月18日に6億4,860万ドルの資金流出を記録し、直近10日間の累計流出額は16億ドルに達しています。こうした流出はビットコインの7万7,000ドル付近でのサポートを試しており、機関投資家の買い支えが利回りショックをリアルタイムで吸収できていないことを示しています。

長期的には財政赤字の拡大や国債の大量発行といった構造的問題が、固定供給量のビットコインをヘッジとして位置づける論拠になり得ます。しかし短期的には24時間365日取引できる最流動性資産として、ビットコインは債券市場の変動を真っ先に吸収する立場に置かれています。

米国債市場が落ち着きを取り戻せば回復は素早いとも考えられており、今後の経済指標とFRBの発言が相場の方向性を左右しそうです。