ビットコイン、7.7万ドル割れ｜米長期金利5%台とETF流出が圧力か

ビットコイン（BTC）は5月15日の81,000ドル台スタートから一転、18日には77000ドルを割り込みました。直近一週間で5.7%の下落となり市場に暗雲が漂っています。

Bitcoin price by TradingView

米国債10年利回りが4.599%、30年利回りが5.131%とそれぞれ数カ月ぶりの高水準を記録するなか、利回りのつかない資産であるビットコインには強い逆風が吹いています。同時期に株式市場と債券市場も下落しており複数のリスク資産が連動して売られる展開となっています。

マクロ環境の悪化がビットコインを直撃している背景には、いくつかの要因があります。ビットコインのナスダック先物との30日相関係数は0.7を超えており、株式の大幅安局面ではビットコインの下落率も増幅されやすい状態とされています。

原油先物の高騰もありインフレ圧力が続くなか、米連邦準備制度理事会（FRB）が利下げに踏み切る余地は限られており、政策的な緩和期待を持ちにくい環境が続いています。

ETFの資金フローもサポート役として機能しなくなっています。CoinSharesの週次データによれば5月11日までの週にはビットコイン投資商品に7億610万ドルが流入していましたが、直後の3営業日では5月13日に6億3,040万ドルの流出、14日に1億3,130万ドルの流入、15日に2億9,040万ドルの流出と、3日中2日で純流出を記録しました。

これまでビットコインを下支えしてきたETFの買いという「バッファー」が縮小したタイミングで、78,000ドルという重要水準の攻防が始まっている状況です。

米10年債の4.6%前後という利回り水準はビットコインにとって機会費用の面で重くのしかかっており、ETFフローが再び流入超に転じ長期金利の上昇が一服するまでは78,000ドル周辺での攻防が続くとみられています。

市場が次の方向感を定めるためのカタリスト（材料）が何になるのか、引き続き注目されそうです。